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プレジデントの4月号に興味深いが記事が乗っていたらしい。

プレジデントロイターより引用
増加する年収200万円の人々をどうするか

・・・

『資本論』によれば、マルクスは資本主義システムを維持するために必要な労働者の
賃金水準は以下の3要素を満たさなくてはならないと考えた。ここでは賃金を月単位で考える。

第1は、家を借り(労働者には持ち家がないという前提で『資本論』の議論は展開されている)、
食事を摂り、服を買い、少しだけレジャーをして、来月も働くエネルギーを蓄えるのに必要な費用だ。

第2は、家族と子どもを養い、次世代の労働力を再生産するメカニズムを維持するために
必要とされる経費だ。

第3は、技術革新に伴い、労働者が新しい業務に携わることができるようになるための教育費用だ。

・・・
</プレジデントロイターより引用>


ふ~む、なるほど。
今の日本でも貧困の再生産なんて事が話題になるけど、マルクスさん凄いな。
ちょうど下記の記事を読んだからか、鋭い指摘に思えた。


YAHOOニュースより引用
豊かな国は「少子化」克服、日本は例外的

社会・経済が発展すると晩婚、出産の高齢化が進み、出生率は下がると考えられてきたが、
発展がある段階を超えると、出生率は再び増加に転じる傾向にあることが、米ペンシルベニア大学
などの分析で明らかになった。

 この中で日本は出生率が上がらない例外的存在であることもわかった。6日付の英科学誌
ネイチャーで発表する。

・・・

 例えば、米国は76年(HDI0・88)、イタリアは94年(同0・90)に、出生率が増加に転じた。
この傾向の明らかな例外は日本、韓国、カナダだった。日本では05年にHDIが0・94まで
上昇したが、出生率は1・26で過去最低になった。

 HDIが特定水準を超えると出生率が上がることについて、同大のハンスペーター・コーラー教授は
「発展に伴い、女性の働く環境や保育・教育施設が整備され、晩婚化や高い育児・教育費用などの
マイナス面を補うから」と説明。

 日本でも06年以降の出生率は3年連続で微増してはいるが、コーラー教授は「日本は明らかな
例外。男女間格差や女性が働きにくい労働環境など、複数の要因が重なっている」と分析している。

・・・

</YAHOOニュースより引用>

ふ~む、日本と韓国とカナダが例外なのか。
何故なんだろう。
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